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2022年1月6日

ウェディング業界が、コロナ禍で守るべきものとは

ウェディング業界が、コロナ禍において守るべきものとは

2020年以降のウェディング業界の状況について、まとめてみました。そして、カップル、世の中、ウェディング業界・企業は、どのような課題を抱えているのか。
とくにウェディング業界・企業は万全の感染対策を謳いますが、はたしてそれは本当なのか。そして、これからにむけて解決すべき問題とは何なのかを、考えてみました。

 

ウェディング業界の状況

ウェディング業界の現状は、どうなっている?
2020年にコロナが世界におそいかかり、1.5年が経ちました。日本は、オリンピック開催前に感染者が増加傾向をみせ、開催されるとアスリートたちの活躍と感染状況のニュースがセット
で全国をかけめぐり、おおくの国民が複雑な心境になったと思います。そしてオリンピックが閉幕し、ついに東京都では4,000人超の感染者数が当たり前にようになり、東京や大阪、
神奈川県などに緊急事態宣言が発令され、さらに追加もあって計7都市が緊急事態宣言の対象となりました(2021年8月18日現在)。不安な気持ちが増幅する一方で、この状況に「慣れ」が生まれているのも事実
です。緊急事態宣言の「緊急」というワードに反応する人も、ずいぶん減ってきたようです。一方で、アメリカをはじめとする海外で、「経済をまわす」ことを最優先とする国も
あらわれてきました。日本も、いずれはそうなるかもしれません。日々、交通事故などで死亡する方々がいらっしゃるわけで、コロナを恐れてばかりでは生きていけないといった考え方も、じょじょに増えているようです。
さて、ウェディング業界ですが、いよいよ秋のトップシーズンをむかえようとしています。

カップルの動向

もともと、秋のシーズンに結婚式を挙げるつもりで予約をしていたカップルが、たくさんいらっしゃいます。紅葉などのうつくしい風景をバックに、しあわせでたのしい結婚式を挙げる
ことを夢見て、この季節をお選びになりました。そこに加えて、結婚式を挙げる予定だったカップルがコロナを理由に延期を決め、同時期に再予約したというケースがたくさん起こりました。つまり、
2021年秋は、ようやくウェディング業界もにぎわう予定です。
しかし、この感染状況がはたしてどう影響するのか。カップルのSNSなどを拝見すると、もはや中止・延期をする余力もお金もないようです。とはいえ、決行するにしてもはたしてゲスト
のみなさんがお越しくださるのか?カップルと結婚式場は、むずかしい局面に立たされています。

世の中の声

2020年以降、結婚式は「不要不急」のカテゴリーに入れられた感があります。たしかに、結婚式を挙げなければ籍を入れられないわけではありませんし、まさに結婚式(披露宴)は、
移動・集会・会食をともなうお祝い事なので、世の中からそういった声が高まっても致し方ありません。もし、披露宴会場内でクラスターが発生し、そこから他人へと感染が広まれば
大変なことです。そして、結婚式をひかえ、その喜びをSNSで発信するカップル(ほとんど新婦様)にたいし、異論や反論を唱えるケースも増えてきました。

ウェディング企業の対策

では、ここにいたるまで、ウェディング業界・企業はどのような対策を講じてきたのでしょうか。

感染防止対策の徹底

ウェディングプランナーをはじめ、サービススタッフやキッチンスタッフなど勤務するスタッフはもちろん、出入り業者にたいしても手洗い・消毒を徹底している結婚式場が
ほとんどです。ただ、もはやこういった感染防止対策は基本中の基本であって、密をともなう大人数の披露宴には、どこまで有効なのか疑問も生じます。

会食会の提案

密をうみだす披露宴でなく、ご親族を中心とした少人数の会食会を打ち出す結婚式場が、ひじょうに増えてきました。もともとほとんどの結婚式場が少人数プランを持っていますし、
それを前面に押し出し始めた、といったところです。しかし、結婚式場にとっては複雑な思いもあると思います。従来、結婚式場は披露宴を対象に営業しています。少人数の会食会ばかりを
販売していては、利益をのこすことができず、やがて経営難に陥ります。

フォトウェディングの提案

会食会以外に、フォトウェディングのプランも前面に押し出してきた結婚式場があります。たしかにこれだと密を防ぐことができますし、フォトウェディングを選択するカップルも増加傾向です。ただ、結婚式場にやってくるカップルが、フォト
を望むのか・フォトで満足するのかという課題はあるかと思います。

大手企業の運動

某・大手ウェディング企業が、キャンペーンをはじめました。結婚式を控えたカップルが予定どおり結婚式を開催できるように署名を募り、政府・関係機関にはたらきかけるというもの。
カップルからすれば、期待したい活動であるといえます。

ウェディング業界が守るべきは、だれ?

ウェディング業界が守るべきは、だれなのか
ここからは、わたしたちの見解です。ウェディング業界あるいはウェディング・ビジネスが、守るべき人はだれでしょう?カップルでしょうか?わたしたちは、かかわるすべてのひとだと思います。
ウェディングプランナーやサービススタッフの中にも、コロナをおそれる人はいるでしょう。彼らの意思を無視して、結婚式の施行をおこなうことはできないと思います。そして
なにより、結婚式に招待されたゲストのみなさまが、「感染がこわい」「参列しなくない」と思っていたら、どうすべきなのでしょう。「感染対策は万全です。ご安心ください!」と
言うのは容易いことです。手洗い・うがい・消毒・2mのソーシャル・ディスタンスetc.これらは、必要最低限の防止策にすぎません。これだけ感染者数が増えている状況下で、
いつ・どこで・どんなルートで感染するかわからないという不安を、多くの人たちが抱えているわけです。いったいだれが責任をもって、みんなの不安を引き受けて、結婚式を開催する
のでしょう?結婚式場でしょうか。カップルなのでしょうか。
わたしたちも、披露宴プロデュースの相談をいただくことはございます。ですが、上記について解決策を持ち合わせていないため、お引き受けしておりません。売上重視で安易に引受け、取返しのつかないことになるのは、ぜったいに避けねばなりません。

披露宴プロデュースを本職とする結婚式場も、自信・確信のある感染対策を施さねば、ますます世の中に結婚式は必要とされなくなると感じています。

わたしたちのウェディングサービス「THE MOVIE W」は、ふたりだけの結婚式をムービーにおさめ、編集のちにご親族・おともだちに配信公開します。感染対策というよりは、感染の可能性がとても低い環境で結婚式をプロデュースさせていただきます。

お客様の約68%が、30代・40代・50代のカップルです。やはり、大人世代のカップルが社会状況を冷静に判断し、安心・安全な結婚式スタイルとして選んでくださっています。ぜひ、20代のカップルにも、ご検討をいただきたいと思います。