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2022年2月7日

結婚式を中止するには

結婚式を中止するためには

もし、おふたりが結婚式を「中止」する場合、そこには「キャンセル料」が発生します。まずは、結婚式の「キャンセル料」についての正しい知識を身につけましょう。
じっさいにキャンセル料はいくらかかるものなのか?そして、いまだつづくコロナ禍で、理解しておきたい結婚式場の事情についても触れてみました。

 

結婚式の「中止」に必要なこと

結婚式を「中止」するのに必要なこと

たのしみにしていた結婚式の、「中止」。あまり想像したくないですが、だれにとってもその可能性はゼロではありません。その理由は、身内に不幸があったり、予期せぬ天災だったり、
新郎様(または新婦様)のご病気が発覚したり。そして2020年以降おさまらないのが、新型コロナウィルスの感染拡大です。このように、結婚式を「中止」せざるをえない原因は、いくつも考えられます。そのばあい、やはりたんに結婚式をキャンセルすればいい、
というわけにはいきません。まず多くのばあい、「キャンセル料」が発生します。その額はキャンセルのタイミング(時期)や、予約をしていた内容でおおきく変わります。
もしそのときが来たときのことを想像し、このブログでいっしょに学んでいきましょう。

結婚式の「キャンセル料」について

当然ですが、新郎様と新婦様のご事情・お気持ちだけで、結婚式を「中止」することは避けてください。いかなる理由があろうと、まずはご両家の親御様にご報告し、
できればご両家が顔を合わせてお話するべきです。ここで意思の確認であったり、キャンセル料にかんする両家の負担額などを決めておくことが、のちのちの無用なトラブルも回避する
ことにつながります。「キャンセル料の負担額を話し合う?こんなときは、おたがい折半じゃないの?」といったご意見もあるかもしれません。もちろん、ご両家でお話なさったけっか、
そういった結論にいたることもあると思います。が、たとえば招待するゲストお人数に、ご両家間でおおきな差があったりすると、準備過程において金額の差にもつながっていきます。
ですから、はじめから折半があたりまえだと考えて話し合うことは、一歩間違えればご両家のあいだの溝を深めることになりかねませんので、どうかご注意ください。おふたりが選んだ
結婚式場で正式に契約をした際、かならず「約款」(あるいは「規約書」)を交わしたはずです。結婚式を「中止」するとき、その「約款」がベースとなって、結婚式場とおふたりが
手続きをおこなうことになります。「約款」には、結婚式を「中止」にするばあいのキャンセル料算出方法が、明確になっています。

じっさいに、キャンセル料はいくらかかる?

「約款」は、それぞれの結婚式場によって少しずつ内容が異なりますが、だいたい同じだと思います。結婚式の「中止」にともなうキャンセル料の算出は、まずお見積りが
ベースになります。そのうえで、すでに発注がなされ用意されているアイテムや、結婚式までの日数が考慮され、キャンセル料が計算されるのです。以下、その参考例です。

キャンセル料の一例

*結婚式当日:見積全額

*7日~前日:見積額80%と、納品(手配)済み商品

*29日~8日:見積額70%と、納品(手配)済み商品

といった具合です。1か月前、
2か月前と、結婚式当日からはなれていくほどにキャンセル料は少なくて済みます。

 

納品(手配)済商品について

 

このとき、おふたりからみてわかりづらく、結婚式場とのトラブルに発展するケースとして、
「納品(手配)済商品」にかかわる認識のちがいがあります。招待状を作成して、すでにゲストに郵送したということなら、まだおふたりも納得できると思います。
一方で、装花やお料理、ウェディングドレス、タキシードといった、結婚式当日になって初めて登場する商品もキャンセル料の対象になるので、「だってまだ食べてないし、着てないし」という
気持ちから、腑に落ちないおふたりは多いかもしれません。たとえばお料理について申し上げると、結婚式直前に式場には食材が(大量に)到着し、キッチンで仕込みの準備が
はじまります。まだ誰も食べたわけではなくても、この時点で食材費や調理費(人件費)が発生しているといえます。また、ウェディングドレスやタキシードにかんしては、
1点モノを予約しておさえていた、という考え方にもとづきます。おなじデザイン・おなじサイズのウェディングドレスが衣装屋さんにいっぱいあるならまた話は別ですが、
実際はそうではありません。そのウェディングドレスをひとりの新婦様が気に入って予約すると、もうほかの新婦様は予約することが叶いません。これは同日の結婚式だけにいえることでなく、
使用済の衣装はクリーニングにだす必要もあるため、しばらくのあいだはその衣装を借りることができないのです。そう考えると、直前に結婚式を「中止」するとキャンセル料が発生する
ことも、理解できると思います。

コロナ禍の結婚式延期・中止について

コロナ禍における結婚式の延期や中止について

 

2020年以降、コロナ禍によって結婚式の延期や中止が相次ぎ、キャンセル料にかんする式場とのトラブルも多発しました。新郎様新婦様にとっても未曽有の事態ですが、
それは式場にとっても同様です。ウェディングプランナーをはじめ、マネージャーや支配人も、みんなどうしていいかわからない状況で、動いていたはずです。キャンセル料や延期料が
いっさい発生しない大手企業もあったようですが、中・小規模の式場はそうもいきません。キャンセル料や延期料を徴収しないと、自分たちの会社がつぶれてしまいます。
この件は、本当にむずかしい問題だと思います。トラブルをすこしでも避けるためには、いまいちど「約款」の重要性を相互に認識すべきと考えます。契約がほしいばかりに、
新郎様新婦様にたいし「約款」の内容をキチンとご説明しなかった式場もあったはずです。一方で、結婚式を開催するのは式場と契約をむずぶこと、という認識が甘かった新郎様新婦様も
いらしゃるはずです。この先も、はたしてどのような有事が待ち構えているか、想像がつきません。とくに、医療従事者の方が、感染拡大や周囲の目を気にして、結婚式を延期したり断念したというお話も、たくさん耳にしました。(わたしたちが手掛ける「THE MOVIE W」にも、医療に従事するお客様が数組いらっしゃいましたが、みなさま無事に・安全に、ご結婚式をなさいました)せっかくの結婚式です。式場とおふたりとがすこしでも良好な関係を維持し、
ステキな結婚式がたくさん生まれることを願ってやみません。